院試専門オンライン予備校「志樹舎」が運営する
「慶應義塾大学大学院の院試対策ガイド」をご覧いただき、ありがとうございます。
今回のテーマは
「太田聰一教授の研究室と労働経済学」です。

慶應義塾大学大学院を目指している方の中には、雇用や賃金、働き方に関心を持っている方も多いのではないでしょうか。

若者の就職、非正規雇用、賃金格差、成果主義、職場環境など、労働をめぐる問題は、私たちの生活にとても近いテーマです。

一方で、労働問題は感情的に語られやすい分野でもあります。

だからこそ、経済学の理論とデータを使って、客観的に分析する視点が重要になります。

その労働経済学の分野で研究を行っているのが、太田聰一教授です。

本記事では、太田教授の研究内容や特徴、研究室で求められる力について整理していきます。


労働経済学とは何を扱う分野か

太田教授の専門分野は、労働経済学です。

労働経済学では、人々がどのように働き、企業がどのように人を雇い、賃金や雇用がどのように決まるのかを分析します。

たとえば、若者の就職環境はなぜ悪化するのか。

非正規雇用と正規雇用の賃金差はどのように生まれるのか。

成果主義は本当に働く人の意欲を高めるのか。

こうした問いを、理論とデータを用いて考えていきます。

太田教授の研究は、現代日本の働き方を理解するうえで非常に重要なテーマを扱っています。


若年雇用や賃金格差をデータで捉える

太田教授の研究では、若年雇用、失業問題、賃金格差、職場の安全など、現実の労働市場に深く関わるテーマが扱われています。

たとえば、就職氷河期の影響や新卒採用の仕組みなど、日本の雇用慣行に関する問題は、個人の努力だけでは説明できない部分があります。

景気、制度、企業の採用行動、教育との関係など、さまざまな要因が絡み合っています。

そのため、労働問題を考える際には、実際のデータを使って丁寧に分析することが欠かせません。

太田教授の研究は、そうした複雑な労働の現実を、経済学の視点から明らかにしていくものです。


行動経済学や計量分析の視点

太田教授の研究では、伝統的な労働経済学だけでなく、行動経済学やミクロ計量経済学の視点も重要になります。

たとえば、成果主義の制度を導入したとき、労働者は本当に期待通りに行動するのでしょうか。

人は必ずしも合理的に動くわけではありません。

制度に対してどのように反応するのか、やる気や不安、将来への見通しが行動にどう影響するのかといった点も考える必要があります。

また、教育政策や再分配政策、健康との関係など、労働を起点に社会全体の格差を分析する研究も行われています。

労働経済学は、働くことだけでなく、教育、健康、家計、政策とも深くつながる分野です。


求められるのは基礎理論とデータ分析の力

太田教授の研究室を目指す場合、必要になるのは労働問題への関心だけではありません。

ミクロ経済学の基礎を理解し、データを使って分析する力が求められます。

特に、労働経済学では統計や計量経済学の知識が重要になります。

どのようなデータを使えば、政策の効果を検証できるのか。

どのように比較すれば、雇用や賃金への影響を読み取れるのか。

こうした問いを考える力が、研究計画書や面接でも大切になります。

感情や問題意識だけではなく、分析の方法まで示せることが重要です。


研究計画書にどう活かすか

太田教授を志望指導教員として考える場合、研究計画書ではテーマと分析方法を具体的にすることが大切です。

まず、自分が扱いたい労働問題を明確にします。

若年雇用なのか、非正規雇用なのか、賃金格差なのか、働き方改革なのか。

テーマを絞ることで、研究として扱いやすくなります。

次に、そのテーマをどのようなデータで分析するのかを考えます。

さらに、どのような理論や計量的な手法を使うのかを整理します。

たとえば、テレワークの普及が賃金格差に与える影響を調べたい場合、対象となる労働者や企業、比較の方法を具体的に考える必要があります。

研究計画書では、問題意識と分析方法がつながっていることが重要です。


実務にもつながる研究分野

労働経済学は、実務とのつながりが非常に強い分野です。

企業の人事制度、政府の労働政策、教育政策、社会保障制度など、さまざまな領域に関係しています。

大学院で労働経済学を学ぶことは、研究者を目指す場合だけでなく、将来的に企業、官公庁、シンクタンク、コンサルティングなどで働く場合にも役立ちます。

働く人の行動や制度の効果をデータで考えられる力は、社会に出てからも大きな強みになります。


まとめ|働くことを客観的に考えたい人へ

太田聰一教授の研究は、労働市場や働き方の問題を、理論とデータをもとに分析するものです。

若年雇用、賃金格差、成果主義、職場環境など、私たちに身近なテーマを深く考えることができます。

一方で、必要なのは関心だけではありません。

経済学の基礎、統計や計量分析の力、そしてデータに向き合う姿勢が求められます。

太田教授の研究室を目指す方は、自分がどの労働問題に向き合いたいのか、その問題をどのようなデータと方法で分析したいのかを整理してみてください。

その準備が、研究計画書や面接での説得力につながっていきます。


※本記事は一般的な情報整理をもとに作成しています。最新の教員情報、研究内容、入試要項については、必ず慶應義塾大学大学院および各研究科の公式サイトをご確認ください。

志樹舎 では、大学院入試の各種対策に特化した専門性の高いサポートを行っています。
院試受験でお困りの方は、 無料相談 にお気軽にお申し込みください。


※この記事は専門家による監修のもと執筆されています。

この記事を監修した人

小杉樹彦(志樹舎 創業者)

小杉 樹彦(こすぎ・たつひこ)
志樹舎 創業者/博士(学術)
慶應義塾大学院修了後、2015年1月に院試専門オンライン予備校「志樹舎」を設立。 代表講師として10〜60代まで延べ5,000人以上の受験生を指導。 早慶・国公立をはじめとする難関大学院で合格率9割超の実績を持つ。 現在は大学院入試対策の専門家として、テレビ・新聞・雑誌など幅広いメディアで活動中。 ロングセラー『減点されない!勝論文』(エール出版社)ほか著書・論文多数。