KMD受験で仕事上の課題を研究テーマにするための考え方

KMD受験|仕事上の課題をそのまま研究テーマにしてもよい?

目次

院試専門オンライン予備校「志樹舎」が運営する「慶應義塾大学大学院の院試対策ガイド」をご覧いただき、ありがとうございます。今回のテーマは「KMD受験|仕事上の課題をそのまま研究テーマにしてもよい?」です。

慶應義塾大学大学院メディアデザイン研究科(KMD)への進学を考える社会人の中には、現在の仕事で感じている課題を大学院で研究したいと考える方もいるでしょう。

システム開発、営業、商品企画、教育、人材育成、マネジメントなど、実務の現場にはさまざまな課題があります。日々の業務の中で、「なぜ同じ問題が繰り返されるのか」「もっと効果的な方法はないのか」「利用者にとって使いやすい仕組みを作れないか」と疑問を持った経験がある方もいるのではないでしょうか。

こうした問題意識は、研究テーマを考える出発点になります。しかし、仕事上の課題をそのまま研究計画書に書けばよいというわけではありません。

例えば、「自社の業務を効率化したい」「社内システムを改善したい」という目標は、実務上の改善活動としては重要ですが、それだけでは研究によって何を明らかにするのかが不明確です。

研究計画書では、仕事で感じた課題を客観的に整理し、先行研究との関係を確認したうえで、研究可能な問いに発展させる必要があります。

今回は、KMDへの進学を考える社会人に向けて、仕事上の課題を研究テーマに変換する方法や、研究計画書を作成する際の注意点について詳しく解説します。

仕事上の課題を研究テーマにしてもよい?

結論からいえば、仕事上の課題を研究テーマの出発点にすることは可能です。

実務の現場で経験した問題は、研究上の問いを考える手がかりになります。

例えば、業務システムの使いにくさに関心がある場合には、インターフェース設計やユーザビリティ評価の観点から研究テーマを考えることができます。

また、オンライン研修の学習継続に課題を感じている場合には、学習支援や利用者の行動分析などの観点から研究を検討することも考えられます。

ただし、実務上の課題がそのまま研究として成立するとは限りません。

重要なのは、研究によって何を明らかにしたいのかを具体的に説明することです。

「自社の問題」のままでは研究にならない理由

仕事上の課題は、多くの場合、自分が所属する企業や部署の事情と結びついています。

例えば、「自社の顧客管理システムが使いにくい」「営業部門と開発部門の連携がうまくいかない」といった課題が考えられます。

こうした問題をそのまま研究計画書に書くと、社内向けの改善提案として受け取られる可能性があります。

大学院での研究では、特定の問題を改善することだけでなく、その問題が生じる要因や、改善方法の効果などについて、より広く参考となる知見を得ることが重要です。

そのため、自社の問題を出発点にしながら、研究上の問いとして整理する必要があります。

業務改善と学術研究は何が違う?

業務改善と学術研究は、目的や評価の方法が異なる場合があります。

業務改善では、特定の企業や組織が抱える問題を解決することが中心になります。

例えば、問い合わせ対応に時間がかかっている場合には、対応時間を短縮するための仕組みを導入することが考えられます。

一方、研究では、どのような情報提示方法が担当者の判断時間に影響するのかを比較し、その関係を明らかにすることが考えられます。

業務改善では成果を出すことが重要ですが、研究では、その成果がなぜ生じたのかを検討することにも意味があります。

この違いを理解することが、仕事上の課題を研究テーマに発展させる第一歩になります。

最初に仕事上の課題を具体的に書き出す

研究テーマを考える際には、まず実務で感じた課題を具体的に書き出してみましょう。

例えば、システムの操作ミス、情報共有の不足、顧客との認識の違い、研修の学習継続などが考えられます。

そのうえで、どのような場面で問題が起きたのか、誰が困っていたのか、どのような影響があったのかを整理します。

最初から研究テーマとして完成した文章にする必要はありません。

まずは実務経験を振り返り、問題が生じた状況を具体的に把握することが大切です。

感情的な評価と観察できる事実を区別する

仕事上の課題を客観的に整理して研究テーマを考えるイメージ

仕事上の課題には、当事者としての感情が伴うことがあります。

例えば、「社内システムが使いにくい」「情報共有が悪い」と感じた経験があるかもしれません。

しかし、研究計画書では、その評価を裏づける事実を整理する必要があります。

例えば、必要な情報を探すまでに時間がかかったのか、入力ミスが発生したのか、担当者によって判断が異なったのかによって、研究上の問いは変わります。

感情的な評価を、観察や測定が可能な課題に置き換えることが重要です。

課題を一般化するとはどういうこと?

仕事上の課題を研究テーマにする際には、自社固有の問題を、より広い視点から捉え直すことが有効です。

例えば、「自社の問い合わせ管理画面が分かりにくい」という問題があるとします。

この場合、「複数の情報を同時に確認する業務において、画面上の情報配置が担当者の判断にどのような影響を与えるのか」という問いに置き換えることが考えられます。

このように考えることで、特定の企業だけではなく、類似した業務環境に関係する研究課題として検討できる可能性があります。

ただし、ほかの企業にも同じ問題が存在すると断定せず、先行研究や調査を通じて確認する必要があります。

一般化するときに注意したいこと

研究テーマを一般化する際には、対象を広げすぎないことも重要です。

例えば、「自社の情報共有に問題がある」という経験から、「すべての企業のコミュニケーションを改善する」というテーマに発展させると、研究対象が広くなりすぎる可能性があります。

そこで、特定の業務や利用環境に注目することが考えられます。

例えば、「複数部門が関わるプロジェクトにおいて、進捗情報の表示方法が関係者の状況認識に与える影響を検討する」という形です。

一般化とは、対象を無制限に広げることではありません。

自社の経験から、ほかの場面でも検討する意味のある研究上の問いを見つけることが重要です。

「なぜ起きるのか」という問いに変換する

仕事上の課題を研究テーマにする方法の一つが、問題が発生する要因を考えることです。

例えば、業務システムの操作ミスが多いと感じた場合、その原因が画面の情報配置にあるのか、操作手順にあるのか、利用者の経験にあるのかを検討することが考えられます。

このように、問題が起きる要因を整理することで、研究目的を具体化しやすくなります。

ただし、実際には複数の要因が関係する場合があります。

研究計画書では、どの要因に注目するのかを明確にすることが大切です。

「どうすれば改善できるのか」を研究にする

仕事上の課題から、改善方法の効果を検討する研究を考えることもできます。

例えば、問い合わせ対応の負担を減らすために、新しい情報提示方法を検討するとします。

その場合、異なる情報提示方法を比較し、担当者の判断時間や操作負担にどのような違いが生じるのかを調べることが考えられます。

ただし、「改善する」という目標だけでは研究目的として不十分な場合があります。

何を比較し、どのような指標で評価するのかを具体化することが重要です。

先行研究を調べて研究上の位置づけを確認する

仕事上の課題を研究テーマにする場合でも、先行研究の調査は欠かせません。

例えば、業務システムの使いやすさに関心がある場合には、HCIやユーザビリティ評価に関する研究を調べることが考えられます。

また、組織内の情報共有に関心がある場合には、情報デザインや協調作業などに関する研究が参考になるかもしれません。

先行研究を確認することで、自分が経験した課題について、すでに何が明らかになっているのかを理解できます。

そのうえで、自分の研究がどのような点を新たに検討するのかを整理しましょう。

自社の経験だけを根拠にしない

実務経験が豊富な方ほど、自分が経験した問題を一般的な傾向として捉えてしまうことがあります。

しかし、一つの企業で経験した問題が、ほかの企業にも同じように存在するとは限りません。

例えば、自社で問い合わせが増えた理由が、システムの画面設計にあるのか、社内の運用方法にあるのかは、別途検討する必要があります。

研究計画書では、自分の経験を問題意識の出発点としながら、先行研究や客観的な資料を用いて課題の位置づけを説明しましょう。

IT・システム開発の課題を研究テーマにする例

ITやシステム開発の現場では、利用者と開発者の認識の違いや、システムの操作性などが研究の出発点になる場合があります。

例えば、システムの画面変更後に利用者からの問い合わせが増えた経験があるとします。

この経験から、「業務システムの画面変更における情報提示方法が利用者の理解度や操作負担に与える影響を明らかにする」という研究テーマを考えることができます。

研究方法としては、異なる情報提示方法を比較し、利用者の理解度や操作時間などを検討することが考えられます。

このように、実務上の問題をHCIやインターフェース設計の観点から捉え直すことで、研究テーマにつながる可能性があります。

営業・マーケティングの課題を研究テーマにする例

営業やマーケティングの仕事では、顧客への情報提供や意思決定の支援などが研究テーマの出発点になる場合があります。

例えば、オンライン商談での説明方法によって、顧客の理解度が異なると感じた経験があるとします。

この場合、「オンライン商談における情報提示方法が顧客の製品理解に与える影響を明らかにする」という研究テーマが考えられます。

研究方法としては、異なる説明形式を比較し、理解度や情報の記憶などを評価することが考えられます。

ただし、顧客の購買行動にはさまざまな要因が関係するため、研究対象と評価する内容を明確にする必要があります。

教育・人材育成の課題を研究テーマにする例

教育や人材育成に関わってきた方であれば、学習者の理解度や学習継続、教材の設計などに問題意識を持つ場合があります。

例えば、企業研修で受講者の学習継続に課題を感じた経験があるとします。

この場合、「学習者の進捗状況に応じた情報提示が、オンライン研修の学習継続に与える影響を明らかにする」という研究テーマが考えられます。

研究方法としては、学習支援の仕組みを試作し、利用者の行動や学習継続の状況を検討することが考えられます。

実務経験を、学習支援や利用者体験の研究へ発展させる一例です。

マネジメントの課題を研究テーマにする例

管理職やプロジェクトマネージャーとして働いてきた方であれば、組織内の情報共有や意思決定に関心を持つ場合があります。

例えば、複数部門が関わるプロジェクトで、進捗状況の認識が一致しない経験があるとします。

この場合、「プロジェクトの進捗情報の可視化方法が、関係者間の状況認識に与える影響を明らかにする」という研究テーマが考えられます。

研究方法としては、異なる情報提示方法を比較し、関係者の理解や判断にどのような違いが生じるのかを検討することが考えられます。

組織の課題を情報デザインやHCIの視点から捉え直すことで、研究テーマにつながる可能性があります。

複数の会社や部署での経験を比較する

複数の企業や部署での実務経験を比較して研究課題を整理するイメージ

転職や異動を経験してきた方であれば、異なる組織での経験を比較することも有効です。

例えば、複数の企業で同じような情報共有の課題を経験した場合、その共通点を整理することで、研究上の問いを考える手がかりになります。

ただし、複数の企業で同じ問題を経験したからといって、その課題がすべての企業に共通するとは限りません。

それぞれの企業の規模や業務内容、組織体制などが異なる可能性があるためです。

研究計画書では、経験の共通点だけでなく、異なる条件についても整理することが重要です。

自社固有の事情と一般的な課題を区別する

仕事上の課題を一般化する際には、どの部分が自社固有の事情で、どの部分がほかの組織にも関係する可能性があるのかを整理しましょう。

例えば、特定の社内ルールによって発生した問題であれば、そのままほかの企業に当てはまるとは限りません。

一方、情報提示の方法や利用者の認知負担などは、異なる環境でも研究上の問いとして検討できる可能性があります。

ただし、一般化できる範囲については、先行研究や調査結果を踏まえて慎重に判断する必要があります。

守秘義務に配慮した研究テーマを設定する

仕事上の課題を研究テーマにする際には、守秘義務や企業秘密の取り扱いに十分注意する必要があります。

例えば、社内システムの仕様、顧客情報、売上データ、未公開の事業計画などは、自由に研究へ利用できるとは限りません。

研究計画書に具体的な事例を書く場合にも、勤務先や取引先の機密情報を無断で記載しないようにしましょう。

また、企業名や個人名を伏せたとしても、業務内容や数値などから特定される可能性があります。

そのため、単に固有名詞を削除するだけでなく、情報の内容自体に問題がないかを確認することが重要です。

社内データを使わずに研究する方法も考える

仕事上の課題を研究テーマにする場合、社内データを利用したいと考える方もいるでしょう。

しかし、勤務先の許可が得られない場合や、守秘義務の関係で利用が難しい場合もあります。

そのため、研究計画を考える際には、社内データを使わずに検討できる方法も考えておくことが有効です。

例えば、公開情報を利用した分析や、一般の利用者を対象とした実験、独自に作成したプロトタイプの評価などが考えられます。

研究の実現可能性を高めるためには、必要なデータをどのように入手するのかを具体的に検討することが大切です。

勤務先の協力を前提にしすぎない

研究計画書では、勤務先の社員へのインタビューや、社内システムを利用した実験などを想定する場合があります。

しかし、勤務先が必ず研究に協力してくれるとは限りません。

また、研究対象者が社内の関係者である場合には、参加の任意性や個人情報の保護など、研究倫理上の配慮も必要です。

そのため、研究計画書では、調査協力の見通しや代替方法について考えておくことが重要です。

実際の研究では、研究科の規程や指導に従う必要があります。

上司や会社への批判を中心にしない

仕事上の課題を研究テーマにする際には、特定の上司や会社への批判が中心にならないよう注意しましょう。

例えば、「上司の判断が悪いためにプロジェクトが失敗した」という説明では、個人的な評価に偏ってしまう可能性があります。

そこで、「プロジェクトにおける情報共有の方法が、関係者の意思決定にどのような影響を与えるのか」という問いに置き換えることが考えられます。

研究計画書では、個人や組織の責任を追及することよりも、問題が生じる仕組みや条件を明らかにすることが重要です。

退職後も研究を続けられるテーマにする

大学院進学にあたって退職を考えている場合には、現在の勤務先を離れた後でも研究を進められるかを検討する必要があります。

例えば、社内システムへのアクセスや社員へのインタビューを前提とする研究では、退職後に必要な情報を得られなくなる可能性があります。

そのため、研究計画書では、勤務先に依存しすぎない研究方法を考えることが重要です。

公開情報や独自の実験環境を利用する方法など、研究を継続できる条件を整理しておくとよいでしょう。

異動や転職の経験を研究に活かす

異動や転職を経験してきた方であれば、複数の環境で感じた課題を比較することができます。

例えば、異なる企業で同じような業務システムの操作負担を経験した場合、その共通点と相違点を整理することが考えられます。

また、組織の規模や業務内容によって、課題の現れ方が異なる可能性もあります。

このような比較は、研究テーマを考える手がかりになります。

ただし、個人的な経験だけで一般的な結論を導くことは避け、先行研究や客観的な調査を通じて検討する必要があります。

KMDで研究する意義をどう説明する?

仕事上の課題を研究テーマにする際には、なぜ大学院で研究したいのかを説明することも重要です。

例えば、実務では業務改善を優先するため、改善策の効果を十分に比較検証する機会がなかったという方もいるでしょう。

その場合、大学院では研究方法や評価手法を学び、実務で感じた課題を客観的に検討したいという理由が考えられます。

研究計画書では、これまでの実務経験と、大学院で新たに取り組みたい研究を結びつけて説明しましょう。

ただし、研究テーマがKMDの研究活動や指導体制と適合するかどうかについては、最新の公式情報を確認する必要があります。

研究計画書で使える文章例

ここでは、業務システムの開発経験を研究テーマにする場合の文章例を考えてみましょう。

「私はこれまで、業務システムの開発および運用に携わる中で、画面変更時の情報提示方法が利用者の理解や操作に影響する可能性に関心を持った。特に、システムの仕様変更後には、利用者が新しい操作方法を理解するまでに負担が生じる場合がある。この経験を出発点として、業務システムの画面変更における情報提示方法が、利用者の理解度や操作負担に与える影響を明らかにしたい」という構成が考えられます。

この文章では、実務経験、問題意識、研究目的がつながっています。

ただし、実際の研究計画書では、先行研究や研究方法を踏まえ、課題の根拠と研究の新規性を具体的に示す必要があります。

研究計画書のテーマが一般化できているか確認する

仕事上の課題を研究テーマにしたら、その内容が自社固有の問題だけにとどまっていないかを確認しましょう。

例えば、研究テーマの説明から会社名を削除しても、何を研究するのかが理解できるかを考えてみます。

また、特定の社内制度や業務ルールを知らない人にも、研究目的が伝わるかを確認することが重要です。

さらに、研究によって得られる知見が、どのような条件のもとでほかの場面にも参考になる可能性があるのかを考えてみましょう。

一般化の範囲を慎重に整理することで、研究テーマの位置づけが明確になります。

第三者に読んでもらって確認する

研究計画書を第三者に確認してもらい課題の一般化を検討するイメージ

仕事上の課題を研究テーマにした研究計画書は、自分の業界を知らない第三者に読んでもらうことも有効です。

例えば、「どのような問題を研究するのか」「なぜその研究が必要なのか」「研究によって何を明らかにしたいのか」が伝わるかを確認してもらいます。

自分にとっては当たり前の業界用語でも、専門分野が異なる読み手には分かりにくい場合があります。

そのため、専門用語を必要に応じて説明し、研究対象や研究目的を具体的に示すことが大切です。

ただし、分かりやすさを優先するあまり、研究内容を不正確に説明しないよう注意しましょう。

面接で仕事上の課題について聞かれたら?

大学院入試で面接や口述試験が実施される場合には、実務経験と研究テーマの関係について質問される可能性があります。

例えば、「なぜその課題を研究したいのか」「実務での改善活動と何が違うのか」「研究によって何を明らかにしたいのか」といった質問が考えられます。

そのため、仕事上の経験を簡潔に説明したうえで、研究目的と研究方法を伝える練習をするとよいでしょう。

特に、実務経験からどのような疑問が生まれ、その疑問を大学院でどのように検討したいのかを説明できるようにしておくことが重要です。

研究テーマを決める前に確認したいこと

仕事上の課題を研究テーマにする前に、まず研究対象と研究目的が明確になっているかを確認しましょう。

次に、自社固有の問題を、より広い研究上の問いとして整理できているかを見直します。

また、先行研究を調べ、既存の研究との関係を説明できるかも重要です。

さらに、必要なデータや調査対象にアクセスできるか、守秘義務や研究倫理の面で問題がないかを確認しましょう。

最後に、研究期間内に実施できる規模になっているかを検討することが大切です。

まとめ

慶應義塾大学大学院メディアデザイン研究科(KMD)への進学を考える社会人にとって、仕事上の課題は研究テーマを考える重要な出発点になります。

ただし、自社の業務改善を目的とした課題をそのまま研究計画書に書くだけでは、研究としての位置づけが不明確になる場合があります。

重要なのは、実務で感じた課題を客観的に整理し、研究によって何を明らかにしたいのかを具体化することです。

また、自社固有の問題を、ほかの場面でも検討する意味のある研究上の問いへ発展させることが大切です。

そのためには、先行研究を調べ、自分の経験だけを根拠にせず、課題の位置づけを整理する必要があります。

さらに、守秘義務や企業秘密、個人情報の取り扱いにも十分注意し、研究を実施できる条件を検討しましょう。

退職や異動を予定している場合には、勤務先を離れた後でも研究を続けられる方法を考えることも重要です。

仕事上の課題を研究テーマにする際には、これまで何を経験したかだけでなく、その経験から何を疑問に思い、大学院で何を明らかにしたいのかを説明することが大切です。

実務経験を客観的に振り返り、研究として検討できる問いへと発展させていきましょう。


※本記事は研究計画を考えるための一般的な解説です。KMDにおける研究指導体制や研究テーマの受け入れ可能性を保証するものではありません。また、勤務先の情報を研究に利用する場合には、守秘義務や個人情報保護、研究倫理に関する規程を確認する必要があります。入試制度、出願資格、提出書類、試験内容、カリキュラム、教員情報などは変更される場合があります。受験を検討している方は、必ず慶應義塾大学大学院メディアデザイン研究科の公式サイトおよび最新の入学試験要項をご確認ください。

志樹舎では、大学院入試の各種対策に特化した専門性の高いサポートを行っています。
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※この記事は専門家による監修のもと執筆されています。

この記事を監修した人

小杉樹彦(志樹舎 創業者)

小杉 樹彦 (こすぎ・たつひこ)

志樹舎 創業者/博士(学術)

慶應義塾大学院修了後、2015年1月に院試専門オンライン予備校「志樹舎」を設立。 代表講師として10〜60代まで延べ5,000人以上の受験生を指導。 早慶・国公立をはじめとする難関大学院で合格率9割超の実績を持つ。 現在は大学院入試対策の専門家として、テレビ・新聞・雑誌など幅広いメディアで活動中。 ロングセラー『減点されない!勝論文』(エール出版社)ほか著書・論文多数。