
SFCの研究計画書で新規性をどう示す?
院試専門オンライン予備校「志樹舎」が運営する「慶應義塾大学大学院の院試対策ガイド」をご覧いただき、ありがとうございます。今回のテーマは「SFCの研究計画書で新規性をどう示す?」です。
慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科(SFC)への進学を目指して研究計画書を作成する際、「自分の研究のどこが新しいのか」「すでに似た研究があったらどうすればよいのか」と悩む方もいるでしょう。
新規性を示すために重要なのは、先行研究で何が明らかになっており、自分の研究では何を追加して検討するのかを説明することです。新しい技術や珍しい対象を選ぶだけでは、研究としての貢献は十分に伝わりません。
今回は、新規性の基本的な考え方から、先行研究の整理、具体例、実現可能性、研究計画書や面接での説明方法まで解説します。
新規性は「既存研究に何を加えるか」で考える
研究の新規性とは、既存研究に対して、どのような新しい知見を加えられるのかという点に関わります。完全に新しい理論や技術を生み出すことだけが、研究の方向性ではありません。
例えば、これまで確認されてきた関係が別の条件でも成り立つのかを調べたり、既存研究では捉えにくかった判断過程を詳しく検討したりすることも考えられます。
ただし、「自分にとって初めて知ったこと」と「研究分野で新しいこと」は異なります。実務経験から生まれた着眼点にも、その経験を学術的な問いへ発展させる作業が必要です。
また、新規性と独自性、社会的意義は重なり合う場合がありますが、同じ言葉として扱わないほうが整理しやすくなります。独自性は問題意識や着眼点の特徴、社会的意義は成果が社会や実務に持つ意味として説明できる場合があります。
「地域交通の課題は重要である」という説明は研究の必要性に関係しますが、それだけでは新規性は示せません。重要な課題について、既存の知見に何を加えるのかまで考えましょう。
先行研究の成果と検討範囲を正確に把握する
新規性を説明する根拠になるのが、先行研究の調査です。まず、関連する研究について、研究目的、対象、方法、主な結果、限界を整理しましょう。
論文ごとに要約するだけでなく、複数の研究に共通する知見や、結果が異なる条件にも注目すると、自分の研究を位置づけやすくなります。著者が示した限界と、自分が読んで考えた課題は区別して記録することも大切です。
検索では、研究テーマの名称だけでなく、関連する概念や類義語、日本語と英語の表現も検討します。学際的なテーマであれば、隣接する分野で同じ問題が別の言葉を使って研究されている可能性があります。
検索結果に出なかったことだけを理由に、「先行研究は存在しない」と断定するのは避けましょう。「確認した文献の範囲では、〇〇という条件での検討を確認できなかった」のように、調査の範囲と主張の対象を明確にする必要があります。
ただし、慎重な表現に言い換えるだけでは根拠は補えません。何を調べ、どの研究を踏まえて判断したのかを説明できる状態にしておきましょう。
対象・方法・問い・評価指標から新規性の候補を探す
先行研究を整理したら、自分の研究で変更・追加する部分を考えます。主な観点は、研究対象、方法、問い、評価指標です。
- 研究対象:異なる年齢層、地域、組織などを調べる必要があるか。
- 研究方法:既存の方法では把握しにくい過程や関係を捉えられるか。
- 研究上の問い:同じ対象について、別の仕組みや条件を検討できるか。
- 評価指標:従来の指標では見落とされている成果や負担があるか。
例えば、大学生を対象とした研究を高校生へ広げるなら、学習環境や学校からの支援の違いが、検討したい関係にどう影響する可能性があるのかを説明します。対象の名称を置き換えるだけでは、変更する意味は伝わりません。
アンケートからインタビューへ方法を変える場合も、詳しく聞くこと自体を目的にせず、どのような判断過程を把握したいのかを示します。
評価指標については、測定した内容と結論の対応にも注意が必要です。継続利用の意向を尋ねた結果だけで、実際に利用が続いたと結論づけることはできません。
どの観点から考える場合も、「何を変えるか」に続けて、「その変更によって何が分かるのか」を説明することが重要です。
再検証や学際的な組み合わせの貢献を明確にする
既存研究の結果を再検証することにも意義があります。同じ関係が異なる利用者層や制度のもとでも見られるのかを調べることで、知見が当てはまる範囲や条件を検討できるためです。
ただし、対象、調査方法、評価指標を一度に大きく変えると、結果の違いが何によるものか判断しにくくなります。引き継ぐ部分と変更する部分を整理し、比較できる計画にする必要があります。
また、複数の分野を組み合わせる場合には、その組み合わせが研究上の問いに必要な理由を示しましょう。例えば、情報サービスの利用を技術的な操作性だけでは説明できないと考えるなら、制度や利用者の行動に関する知見をどう取り入れるのかを具体化します。
分野名を並べるだけでは、新規性は明確になりません。異なる知見を結びつけることで、従来の説明をどのように補い、何を検討できるのかを示すことが大切です。
新しい技術やデータを利用できるようになった場合も同様です。技術の新しさよりも、それによって以前は難しかったどの問いを扱えるのかに注目しましょう。
具体例で「違い」と「追加できる知見」をつなげる
ここでは、新規性を考えるための仮想例を紹介します。いずれも実際の先行研究の状況を示すものではなく、出願時には関連文献による確認が必要です。
生成AIの教育利用であれば、利用状況の把握を踏まえて、出力を確認する行動に着目することが考えられます。例えば、「出典へのアクセス方法の違いによって、大学生の情報確認行動がどう変わるのか」という問いです。この場合、利用頻度を追加で調べるだけでなく、確認行動を支える条件について知見を得ることを目指します。
地域活動への参加であれば、活動情報の入手方法と初回参加との関係を検討する方法があります。すでに参加している人だけでなく、情報を知っていても参加しなかった人にも注目することで、参加へ至る過程を考えられます。
デジタル行政サービスであれば、操作を始めた後の使いやすさに加えて、利用前の情報収集や支援の求め方を調べることが考えられます。サービスを利用していない人が調査から抜け落ちていないかも、研究対象を考えるうえで重要です。
これらの例でも、同じ問いがすでに研究されていれば、位置づけを見直す必要があります。例文をそのまま新規性の主張として使うのではなく、自分の文献調査と研究目的に合わせて検討しましょう。
新規性を検証できる方法と実施範囲を示す
新規性の候補が見つかっても、それを検討できる研究方法がなければ、研究計画として具体化できません。何をデータとして集め、どのように分析し、どこまで結論を述べられるのかを考えましょう。
例えば、行動の変化を明らかにしたい場合、本人の意識を尋ねる調査だけで十分なのかを検討する必要があります。また、項目間の関連が見られても、それだけで原因と結果の関係を示せるとは限りません。
研究対象を増やすことや、多くの手法を組み合わせることに集中せず、追加したい知見を検討するために必要な範囲を優先します。文献調査、調査設計、必要な手続き、データ収集、分析、成果の取りまとめにかかる時間も見積もりましょう。
さらに、調査協力者の募集、企業や地域へのアクセス、データ利用の許可、必要な技術の習得を確認します。個人情報や機密情報を扱う場合には、情報管理や研究倫理上の手続きも計画に含めます。
想定したデータが得られない場合の代替案も有効ですが、代替によって答えられる問いが変わる可能性があります。研究方法を変更する際は、新規性の説明も合わせて見直しましょう。
研究計画書と面接では成果・課題・貢献の順に説明する
新規性は、「既存研究の成果」「残された検討課題」「自分の研究が加える知見」の順に説明すると整理しやすくなります。
例えば、次のような構成が考えられます。
「[著者名・年]は、[対象・条件]において[主な知見]を示した。一方、[今回着目する条件]で同じ関係が成り立つかは、追加の検討が必要である。本研究では、[対象]について[方法]を用いて検討し、[既存の知見が成り立つ条件など]を明確にすることを目指す。」
この形を使う際には、検討課題を挙げるだけでなく、なぜそれを明らかにする必要があるのかも補います。「世界初」「画期的」といった言葉より、具体的な比較と根拠を示すほうが、主張を判断してもらいやすくなります。
SFCを志望する理由については、その問いを検討するために必要な専門性や研究環境との接点を整理します。教員の研究業績を参考にしつつ、研究指導の体制や事前相談の方法は最新の公式案内で確認しましょう。
面接を想定する場合は、先行研究の成果、自分が検討する点、その意義を30秒程度で説明する練習も有効です。短い説明に加えて、「なぜその対象なのか」「どの文献が根拠か」「どのように検証するのか」という質問にも答えられるよう準備します。
提出前には、新規性として挙げた内容が研究目的と方法に反映されているか、まだ得られていない成果を断定していないかを確認しましょう。
まとめ
SFCの研究計画書で新規性を示すには、先行研究の成果を正確に理解し、自分の研究が何を追加して検討するのかを説明することが重要です。
対象、方法、問い、評価指標の違いは、新規性を考える手がかりになります。ただし、変更点を挙げるだけでなく、その違いによって得られる知見と、検討する必要性まで示しましょう。
再検証や複数分野の組み合わせについても、既存の知見をどのように確かめ、補うのかを具体化する必要があります。研究の新しさを意識しながら、必要なデータや協力者、研究期間も踏まえて実施範囲を定めることが大切です。
出願段階では研究結果を保証するのではなく、現時点の文献調査に基づく問いと、検証の見通しを示します。新規性、研究目的、研究方法を対応させ、根拠のある研究計画へとまとめていきましょう。
※本記事は研究計画書の作成に関する一般的な解説です。本文中の研究テーマや新規性の具体例は、説明のために設定した仮想例であり、特定の先行研究の調査結果を示すものではありません。SFCの出願書類における記載項目や形式、入試制度、出願資格、提出書類、試験内容、カリキュラム、教員情報などは変更される場合があります。受験を検討している方は、必ず慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科の公式サイトおよび最新の入学試験要項をご確認ください。
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※この記事は専門家による監修のもと執筆されています。
この記事を監修した人
小杉 樹彦 (こすぎ・たつひこ)
志樹舎 創業者/博士(学術)
慶應義塾大学院修了後、2015年1月に院試専門オンライン予備校「志樹舎」を設立。 代表講師として10〜60代まで延べ5,000人以上の受験生を指導。 早慶・国公立をはじめとする難関大学院で合格率9割超の実績を持つ。 現在は大学院入試対策の専門家として、テレビ・新聞・雑誌など幅広いメディアで活動中。 ロングセラー『減点されない!勝論文』(エール出版社)ほか著書・論文多数。


