KMDにはどんな海外経験を持つ教員がいる？国際性から見る教授陣

院試専門オンライン予備校「志樹舎」が運営する「慶應義塾大学大学院の院試対策ガイド」をご覧いただき、ありがとうございます。今回のテーマは「KMDにはどんな海外経験を持つ教員がいる？国際性から見る教授陣」です。

慶應義塾大学大学院メディアデザイン研究科（KMD）への進学を検討する際、研究内容やカリキュラムとともに注目したいのが、教員の国際的な経歴です。

KMDの教員プロフィールには、海外の大学で学位を取得した教員や、海外の研究機関で活動してきた教員、国際機関や多国籍企業で実務経験を積んできた教員などが紹介されています。

大学院での研究は、国内の大学や研究機関だけで完結するものではありません。研究テーマによっては、海外の研究成果を参照したり、国際会議で研究成果を発表したり、異なる文化的背景を持つ研究者と議論したりする機会があります。

そのため、将来的に海外で研究活動を行いたい方や、国際的な企業で働きたい方にとって、教員の海外経験は研究環境を検討するうえで参考になる情報です。

ただし、海外経験を持つ教員が在籍していることと、学生が必ず海外留学や国際共同研究に参加できることは同じではありません。

この記事では、KMD公式サイトで紹介されている教員の経歴をもとに、海外での学位取得、研究活動、企業勤務、国際協力などの経験を整理し、研究科選びや出願準備に役立つポイントを解説します。

KMDの国際性は教員の経歴からも読み取れる

大学院の国際性を考える際には、留学生の人数や英語で開講される授業だけでなく、教員がどのような国や地域で研究活動を行ってきたのかを確認することも重要です。

例えば、海外の大学で学位を取得した教員は、日本とは異なる教育制度や研究環境を経験している場合があります。

また、海外の研究機関で活動してきた教員は、国際的な研究コミュニティや共同研究の進め方について経験を持っている可能性があります。

さらに、国際機関や多国籍企業で勤務してきた教員は、異なる文化や制度の中で事業やプロジェクトを進めてきた経験を持っています。

こうした経歴は、教員の専門分野や研究上の問題意識を理解する手がかりになります。

一方、海外経験の長さや学位を取得した大学の知名度だけで、研究指導の内容を判断することはできません。

重要なのは、その経験が現在の研究活動とどのようにつながっているのかを確認することです。

カイ・クンツェ氏：ドイツとアメリカでの研究経験

Kai Kunze（カイ・クンツェ）氏は、ウェアラブルコンピューティングなどを専門分野とする教員として紹介されています。

ご提供いただいたKMD公式プロフィールの情報によると、ドイツのパッサウ大学で学位を取得し、アメリカのMITメディアラボで訪問研究員を務めた経歴があります。

また、パロアルト研究所やサンラボズ・ヨーロッパなどでの研究経験も紹介されています。

このように、大学だけでなく企業系の研究機関などでも活動してきた経歴は、研究と技術開発の関係を考えるうえで参考になります。

ウェアラブルコンピューティングは、身体に装着して利用するコンピュータやセンサーなどを扱う研究分野です。

例えば、スマートウォッチやスマートグラスなどを利用して、身体の動きや周囲の環境に関する情報を取得する技術が関係します。

また、取得した情報を利用者へどのように提示するのかという問題も、研究テーマとして考えられます。

海外の研究機関での経験と、こうした技術的な専門性を併せて確認することで、研究分野の広がりを理解しやすくなります。

MITメディアラボでの研究経験から考えること

MITメディアラボは、アメリカのマサチューセッツ工科大学に設置されている研究組織です。

メディアや情報技術、デザイン、人間とテクノロジーの関係など、幅広い研究領域に関わる研究活動で知られています。

こうした研究環境での経験を持つ教員について調べる際には、どのような研究テーマに取り組んでいたのかを確認することが重要です。

例えば、ウェアラブルデバイスに関する研究であれば、技術的な性能だけでなく、利用者の行動や体験との関係も研究対象になり得ます。

研究テーマとしては、「身体に装着したセンサーから、どのような行動情報を取得できるのか」「ウェアラブルデバイスによる情報提示は、利用者の行動にどのような影響を与えるのか」といった問いが考えられます。

ただし、これらは専門分野から考えられる研究テーマの例であり、カイ・クンツェ氏が現在指導している研究テーマを示すものではありません。

Guillaume Gourmelen氏：フランスと日本での研究経験

Guillaume Gourmelen氏は、フランスと日本の研究機関で経験を積んできた教員として紹介されています。

ご提供いただいた公式プロフィールの情報では、フランスのLIRMM（モンペリエ情報科学・システム・通信研究所）に関係する学位取得歴や、早稲田大学、Honda Researchでの研究経験が紹介されています。

情報科学やシステム、通信などに関係する研究機関での経験は、技術的な研究の進め方を理解するうえで参考になります。

また、大学と企業の研究機関では、研究の目的や成果の活用方法が異なる場合があります。

例えば、大学では新しい理論や技術の可能性を明らかにすることが研究目的になる場合があります。

一方、企業の研究機関では、将来的な製品やサービスへの応用を視野に入れて研究を進める場合もあります。

もちろん、大学と企業の研究活動を単純に区別することはできませんが、両方の環境を経験してきた教員の経歴は、研究成果の社会実装を考えるうえで参考になります。

海外と日本の研究環境を比較する視点

海外の研究機関と日本の大学の両方で活動してきた教員の経歴を調べる際には、研究テーマだけでなく、研究の進め方にも注目するとよいでしょう。

例えば、研究成果を発表する際には、国際会議や学術論文などを通じて、国内外の研究者と議論することがあります。

また、共同研究では、研究者の専門分野や所属機関が異なるため、研究目的や役割分担を明確にする必要があります。

さらに、研究成果を企業や社会へ応用する際には、技術的な課題だけでなく、利用環境や事業上の制約なども考える必要があります。

海外経験を持つ教員の研究活動を調べることで、大学院での研究がどのように社会や国際的な研究コミュニティとつながっているのかを考えることができます。

Jungeun Elly Kim氏：オーストラリアと韓国での学位取得

Jungeun Elly Kim氏は、国際ビジネス、経営戦略論、起業家活動、スタートアップ戦略などを専門分野とする教員として紹介されています。

ご提供いただいた公式プロフィールの情報によると、オーストラリアのシドニー大学で国際関係学の学士号を取得し、韓国のソウル大学大学院国際大学院で国際学の修士号・博士号を取得した経歴があります。

国際関係学や国際学は、国家や地域の関係、国際社会の仕組み、国境を越えた経済活動などに関係する学問領域です。

こうした学問的な背景は、国際ビジネスや経営戦略に関する研究を考えるうえでも参考になります。

例えば、企業が海外市場へ進出する際には、現地の制度や商習慣、競争環境などを理解する必要があります。

また、スタートアップが国際的に事業を展開する場合には、国内市場とは異なる顧客ニーズや資金調達の仕組みなどに対応することが求められます。

国際的な学位取得歴と経営戦略に関する専門性を併せて確認することで、研究テーマとの接点を考えやすくなります。

国際ビジネスとスタートアップ研究の接点

国際ビジネスに関心がある方は、海外市場への進出や多国籍企業の経営などを研究テーマとして考えることができます。

例えば、日本のスタートアップが海外市場へ進出する際には、国内とは異なる顧客ニーズを把握する必要があります。

また、現地企業との競争や、海外の投資家からの資金調達なども重要な課題になります。

研究テーマとしては、「スタートアップの海外展開には、どのような経営戦略が関係するのか」「異なる市場環境に対応するために、企業はどのような組織的な工夫を行っているのか」といった問いが考えられます。

さらに、国際的なチームによる事業開発や、多文化環境での意思決定なども研究の切り口になり得ます。

ただし、海外で学位を取得した経歴があることと、現在の研究指導で国際ビジネスのすべての領域を扱っていることは同じではありません。

最新の研究テーマや論文を確認することが重要です。

Shutaro Takeda氏：ハーバード大学と国際機関での経験

Shutaro Takeda氏は、エネルギーやサステナビリティ、アントレプレナーシップなどに関係する専門性を持つ教員として紹介されています。

ご提供いただいた公式プロフィールの情報によると、京都大学でエネルギー科学の博士号を取得した後、アメリカのハーバード大学でサステナビリティ学の修士号を取得した経歴があります。

また、国連職員や青年海外協力隊としての経験も紹介されています。

エネルギー技術の研究と、国際的な社会課題への取り組みを併せて経験してきた経歴は、技術と社会の関係を考えるうえで参考になります。

例えば、環境やエネルギーに関する課題は、一つの国だけで解決できるとは限りません。

技術開発だけでなく、各国の制度や経済状況、国際協力の仕組みなどが関係する場合があります。

こうした問題を研究する際には、工学的な知識に加えて、政策や経営、社会的な視点が必要になることもあります。

国際協力とサステナビリティを研究する視点

サステナビリティに関する研究では、環境問題だけでなく、経済や社会の持続可能性を考えることが重要です。

例えば、新しいエネルギー技術を社会へ導入する際には、技術的な性能だけでなく、導入に必要な費用や制度、地域社会への影響などを検討する必要があります。

また、国や地域によって経済状況や社会基盤が異なるため、同じ技術であっても導入方法が変わる場合があります。

研究テーマとしては、「新しいエネルギー技術を国際的に普及させる際には、どのような課題が生じるのか」「技術開発と国際協力を組み合わせることで、社会課題の解決にどのような可能性が生まれるのか」といった問いが考えられます。

さらに、環境技術の事業化や、国際的なスタートアップの成長なども研究の切り口として考えられます。

重要なのは、国際協力の経験そのものに注目するだけでなく、その経験と現在の専門分野がどのようにつながっているのかを確認することです。

Yize Hu氏：ジョンズ・ホプキンス大学での学位取得

Yize Hu氏は、アメリカのジョンズ・ホプキンス大学で博士号を取得した経歴を持つ教員として紹介されています。

海外の大学で博士号を取得することは、一定期間にわたって専門分野の研究に取り組み、学術的な成果をまとめてきた経歴を示しています。

ただし、博士号を取得した大学の知名度だけで、現在の研究内容や研究指導の特徴を判断することはできません。

大学院への進学を検討する際には、博士号の取得分野や研究テーマ、その後の研究活動などを確認することが重要です。

例えば、同じ情報技術に関係する研究であっても、理論的な研究を中心とする場合と、実際のシステム開発や利用者の体験を中心とする場合では、研究方法が異なります。

教員の学位取得歴を確認した後には、現在の論文や研究プロジェクトなどを調べ、自分の研究テーマとの接点を探すとよいでしょう。

Dunya Donna Chen氏：アジアの多国籍企業での実務経験

Dunya Donna Chen氏は、香港を含むアジア地域の多国籍企業で勤務した経験を持つ教員として紹介されています。

多国籍企業では、複数の国や地域にまたがって事業活動を行うため、異なる文化や制度、商習慣への対応が必要になります。

例えば、同じ製品やサービスを提供する場合でも、国や地域によって顧客の価値観や利用方法が異なる場合があります。

また、海外拠点との連携では、言語だけでなく、仕事の進め方や意思決定の仕組みなどの違いも関係します。

こうした実務経験は、国際的な事業活動や異文化環境での協働を考えるうえで参考になります。

ただし、過去の勤務経験と現在の研究指導内容が一致するとは限らないため、最新の公式プロフィールで専門分野や研究活動を確認することが重要です。

海外での学位取得と実務経験はどう違う？

教員の国際的な経歴を比較する際には、海外での学位取得と、海外での研究・実務経験を区別して考えることが重要です。

海外の大学で学位を取得した教員は、その国や大学の教育制度の中で専門的な研究に取り組んできた経験を持っています。

一方、海外の研究機関で活動してきた教員は、研究プロジェクトへの参加や研究者との共同作業などを経験している場合があります。

また、国際機関や多国籍企業で勤務してきた教員は、学術研究とは異なる目的や制約の中で、組織や事業に関わってきた経験を持っています。

これらの経験は、どれか一つが優れているというものではありません。

自分が大学院で何を研究したいのかによって、参考になる経歴は異なります。

国際的な研究環境で学ぶメリット

KMDのように国際的な経歴を持つ教員が紹介されている研究科では、さまざまな研究上の視点に触れられる可能性があります。

例えば、同じ技術を研究する場合でも、国や地域によって利用環境や社会的な課題が異なることがあります。

また、国際的な研究活動では、自分の研究成果を異なる専門分野や文化的背景を持つ研究者へ説明することが求められます。

そのため、研究内容を論理的に整理し、相手に分かりやすく伝える能力も重要になります。

さらに、海外の研究成果を調べる際には、英語の論文や国際会議の発表資料などを読む機会もあります。

こうした経験は、将来的に海外の大学院や研究機関、国際的な企業などで活動したい方にとって参考になるでしょう。

海外経験を持つ教員から学ぶ際の注意点

海外経験を持つ教員が在籍していることは魅力の一つですが、それだけで研究環境を判断することはできません。

例えば、海外の大学で学位を取得した教員であっても、現在の研究活動が国内のプロジェクトを中心としている場合があります。

また、国際共同研究に関わっている教員であっても、学生がそのプロジェクトへ参加できるとは限りません。

さらに、英語で研究活動を行ってきた教員であっても、学生への研究指導の言語や方法は、研究科の制度や研究活動の内容によって異なる可能性があります。

そのため、教員の経歴だけでなく、現在の研究プロジェクトや研究指導体制を確認することが重要です。

英語で研究するために必要な準備

国際的な研究環境に関心がある方は、英語で研究内容を理解し、説明するための準備も進めておくとよいでしょう。

例えば、研究テーマに関係する英語の論文を読み、研究目的や方法、結果を整理する練習が考えられます。

また、自分の研究テーマを英語で簡潔に説明できるようにしておくことも役立ちます。

研究テーマを英語で説明する際には、専門用語を覚えるだけでなく、なぜその研究が必要なのかを伝えることが重要です。

ただし、KMDの入試における英語の要件や、研究指導で使用される言語については、必ず最新の公式情報を確認してください。

海外経験を持つ教員が在籍していることから、入試制度や授業言語を推測しないようにしましょう。

国際共同研究に関心がある場合の確認ポイント

将来的に国際共同研究へ参加したいと考えている場合には、教員の過去の海外経験だけでなく、現在の研究活動を確認することが重要です。

例えば、海外の大学や研究機関との共同研究が行われているのか、国際会議でどのような研究成果が発表されているのかを調べることが考えられます。

また、研究プロジェクトに学生がどのような形で参加しているのかも確認したいポイントです。

国際共同研究では、研究テーマや研究方法を共有し、異なる研究環境にいる研究者と協力する必要があります。

そのため、研究に必要な専門知識だけでなく、コミュニケーション能力や研究成果を説明する能力も重要になります。

ただし、過去に国際共同研究の実績があることと、現在も同じ研究活動が継続していることは同じではありません。

最新の研究プロジェクトやニュースなどを確認することが大切です。

海外留学や国際的なキャリアを目指す場合

KMDへの進学を検討している方の中には、修了後に海外の大学院や研究機関で学びたいと考えている方もいるでしょう。

また、海外企業への就職や、国際的なスタートアップへの参加を目指している方もいるかもしれません。

こうした将来像を持つ場合には、大学院でどのような研究成果を積み重ねたいのかを考えることが重要です。

例えば、研究職を目指す場合には、専門分野に関する研究能力や論文執筆能力などが求められることがあります。

一方、国際的な企業での活動を目指す場合には、専門知識に加えて、異なる文化的背景を持つ人々と協働する能力なども重要になる場合があります。

教員の海外経験は、こうした将来像を考える際の参考になりますが、進学や就職の結果を保証するものではありません。

研究テーマから国際的な経験を持つ教員を探す

KMDの教員を調べる際には、海外経験の有無だけでなく、自分の研究テーマとの関係を整理することが重要です。

例えば、ウェアラブルコンピューティングに関心がある場合には、カイ・クンツェ氏の専門分野や研究活動が参考になります。

国際ビジネスやスタートアップ戦略に関心がある場合には、Jungeun Elly Kim氏の専門分野を確認することが考えられます。

また、サステナビリティや国際協力、エネルギー技術の社会実装に関心がある場合には、Shutaro Takeda氏の専門分野や経歴が参考になります。

重要なのは、海外経験のある教員を探すこと自体を目的にするのではなく、自分の研究テーマに必要な専門性を持つ教員を探すことです。

研究計画書では国際的な視点をどう取り入れる？

国際的な研究環境に魅力を感じる場合、研究計画書では、なぜ国際的な視点が必要なのかを説明することが重要です。

例えば、「海外でも利用できるサービスを開発したい」という目標だけでは、研究内容が十分に具体化されていない場合があります。

そこで、「異なる文化的背景を持つ利用者の間で、デジタルサービスの利用方法にどのような違いがあるのかを研究したい」という形で、研究上の問いへ発展させることが考えられます。

また、国際ビジネスに関心がある場合には、「スタートアップが海外市場へ進出する際に、どのような経営上の課題が生じるのか」という問いを設定することもできます。

さらに、教育や社会課題に関心がある場合には、国や地域による教育環境や情報アクセスの違いを研究対象にすることも考えられます。

ただし、国際比較を行う場合には、調査対象となる地域や研究方法、必要なデータなどを具体的に検討する必要があります。

国際的なテーマであることだけを強調するのではなく、実現可能な研究計画としてまとめることが重要です。

志望理由書では海外経験と研究目的を結びつける

志望理由書では、「海外経験を持つ教員が多いから」「国際的な研究環境に魅力を感じたから」という説明だけでは、志望理由として十分ではない場合があります。

重要なのは、その研究環境が自分の研究目的とどのようにつながるのかを説明することです。

例えば、国際的な事業開発に関心がある場合には、海外市場や異文化環境に関する問題意識を示すことができます。

また、海外の研究成果を踏まえて新しい技術を研究したい場合には、関連する専門分野や研究方法を具体的に説明することが重要です。

さらに、将来的に海外で研究活動を行いたい場合には、大学院でどのような研究能力を身につけたいのかを整理するとよいでしょう。

教員の海外経験を紹介すること自体を目的にするのではなく、その経験や専門分野を調べた結果、自分がどのような研究に取り組みたいと考えたのかを示しましょう。

面接・口述試験で説明できるようにしたいこと

大学院入試で面接や口述試験が実施される場合には、研究テーマや志望理由について具体的に説明できるようにしておくことが重要です。

例えば、「なぜKMDで研究したいのか」「なぜその研究テーマに関心を持ったのか」「国際的な視点が研究に必要な理由は何か」といった質問が考えられます。

また、海外経験を持つ教員の専門分野に関心がある場合には、その教員の研究活動と自分の研究テーマの接点を説明できるようにしておくとよいでしょう。

ただし、海外の大学や研究機関の名前を挙げるだけでは、研究内容の理解を示すことにはなりません。

教員の経歴を調べる際には、現在の研究テーマや論文なども確認し、自分の問題意識との関係を整理することが大切です。

出願前に確認したいポイント

KMDの国際的な研究環境に関心がある場合には、まず公式サイトの教員一覧を確認しましょう。

その際には、教員の海外での学位取得歴や研究経験だけでなく、現在の専門分野や研究プロジェクトを調べることが重要です。

また、英語での研究指導が可能かどうか、国際共同研究に学生が参加できる機会があるかどうかについても、公式サイトや説明会などで確認するとよいでしょう。

さらに、専任教員、特任教員、兼任教員など、教員の所属や職位によって研究指導への関わり方が異なる場合があります。

希望する教員が現在どのような研究指導を担当しているのかについても、最新の公式情報を確認する必要があります。

出願資格、提出書類、英語に関する要件、研究計画の扱いなどについては、必ず受験年度の募集要項を確認してください。

まとめ

慶應義塾大学大学院メディアデザイン研究科（KMD）には、海外の大学で学位を取得した教員や、海外の研究機関、国際機関、多国籍企業などで経験を積んできた教員が紹介されています。

カイ・クンツェ氏のドイツやアメリカでの研究経験、Guillaume Gourmelen氏のフランスと日本での研究経験、Jungeun Elly Kim氏のオーストラリアと韓国での学位取得歴などは、KMDの教員の国際的な経歴を理解する手がかりになります。

また、Shutaro Takeda氏のハーバード大学や国際機関での経験、Yize Hu氏のアメリカでの学位取得歴、Dunya Donna Chen氏のアジア地域での企業勤務経験なども、研究科の国際性を考えるうえで参考になります。

ただし、海外経験を持つ教員が在籍していることと、学生が必ず国際共同研究や海外留学に参加できることは同じではありません。

大学院を選ぶ際には、教員の経歴だけでなく、現在の研究活動や研究指導体制、学生が参加できる研究プロジェクトなどを確認することが重要です。

また、国際的な研究環境に関心がある場合には、自分の研究テーマにとって、なぜ国際的な視点が必要なのかを具体的に考えることが大切です。

KMDの教員の海外経験や専門分野を丁寧に調べ、自分の問題意識や将来の目標との接点を整理しながら、研究計画書や志望理由書の準備を進めていきましょう。

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※本記事はご提供いただいたKMD公式サイトの教員プロフィール情報をもとに作成しています。教員の所属・職位・専門分野・学位取得歴・海外での研究経験・企業での経歴・研究指導体制、研究プロジェクト、入試制度などは変更される場合があります。受験を検討している方は、必ず慶應義塾大学大学院メディアデザイン研究科の公式サイトおよび最新の入学試験要項をご確認ください。

志樹舎 では、大学院入試の各種対策に特化した専門性の高いサポートを行っています。
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※この記事は専門家による監修のもと執筆されています。