KMDで起業・スタートアップに挑戦したい人が知っておきたい研究環境

院試専門オンライン予備校「志樹舎」が運営する「慶應義塾大学大学院の院試対策ガイド」をご覧いただき、ありがとうございます。今回のテーマは「KMDで起業・スタートアップに挑戦したい人が知っておきたい研究環境」です。

将来的に起業したい、自分のアイデアを事業として実現したい、あるいは新しい技術やサービスを社会に広めたいという目的から、大学院進学を検討する方もいるのではないでしょうか。

慶應義塾大学大学院メディアデザイン研究科（KMD）は、テクノロジー、デザイン、メディア、社会との関係を横断的に考える研究科です。起業やスタートアップに関心がある方にとっても、検討対象の一つになります。

ただし、起業を目指すからといって、必ずしも経営学だけを学べばよいわけではありません。新しい技術を事業化したいのか、社会課題を解決するサービスを開発したいのか、デザインやコンテンツを事業につなげたいのかによって、必要となる知識や研究環境は異なります。

KMD公式サイトに掲載されている教員プロフィールを見ると、起業家活動やスタートアップ戦略を専門とする教員に加え、実際に企業を創業した経験を持つ教員も紹介されています。

この記事では、KMDで起業・スタートアップに関連する研究を考える際に注目したい教員の専門分野と、研究テーマを具体化するためのポイントを解説します。

KMDで起業・スタートアップを学ぶとは？

起業を目指して大学院へ進学する場合、まず整理したいのが「起業の何を学びたいのか」という点です。

例えば、経営戦略や組織運営、資金調達などを体系的に学びたい方もいれば、新しい技術を利用したサービスを開発し、その社会実装に取り組みたい方もいるでしょう。

また、社会課題を解決するための事業を構想したい方や、デザインやコンテンツを活用して新しい市場を生み出したい方もいるかもしれません。

KMDを検討する際には、起業という目標を、技術開発、サービスデザイン、事業化、社会実装などの要素に分解して考えることが重要です。

単に会社を設立することを目標にするのではなく、どのような価値を生み出し、どのような課題を解決したいのかを具体化することで、研究テーマや志望理由を整理しやすくなります。

複数の専門分野を組み合わせる研究環境

KMDの教員プロフィールには、テクノロジー、デザイン、経営、コンテンツ、サステナビリティなど、複数の分野にまたがる専門性が紹介されています。

起業やスタートアップの研究でも、一つの学問分野だけでは捉えきれない課題が多くあります。

例えば、新しいサービスを開発する場合には、技術的に実現できるかどうかだけでなく、利用者が必要としているか、どのような体験を提供するか、継続的に事業として成立するかなど、複数の視点が必要です。

また、社会課題を解決する事業であれば、技術や経営に加えて、制度、地域、環境などの問題も関係することがあります。

こうした複数の視点を組み合わせながら研究テーマを考えられることは、KMDを検討するうえで注目したい点です。

Jungeun Elly Kim氏：起業家活動とスタートアップ戦略

Jungeun Elly Kim氏は、国際ビジネス、経営戦略論、起業家活動、スタートアップ戦略などを専門分野とする教員として紹介されています。

ご提供いただいたKMD公式プロフィールの情報によると、シドニー大学で国際関係学を学び、ソウル大学大学院国際大学院で修士・博士の学位を取得した経歴を持っています。

また、企業で役員を務めた経験も紹介されており、経営戦略や起業家活動を考えるうえで、研究と実務の両方に接点を持つ経歴といえます。

起業家活動の研究では、起業家がどのように事業機会を見つけ、事業を立ち上げ、成長させていくのかという問題が重要になります。

例えば、スタートアップが市場へ参入する際に、どのような戦略を選択するのか、限られた経営資源をどのように活用するのかといった問いが考えられます。

また、国際ビジネスとの接点から、スタートアップの海外展開や国際的な事業戦略を研究する方向も考えられます。

スタートアップ戦略では何を研究できる？

スタートアップ戦略に関心がある場合には、事業を立ち上げる方法だけでなく、事業が成長する過程でどのような意思決定が行われるのかを研究することができます。

例えば、「スタートアップはどのような条件で海外市場への進出を判断するのか」「新規事業の初期段階では、どのような顧客情報が事業戦略に影響するのか」といった問いが考えられます。

また、創業者の経験や経営チームの構成が、事業の方向性にどのような影響を与えるのかという研究も考えられます。

こうした研究では、企業へのインタビュー、事例研究、公開データの分析など、研究目的に応じた方法を検討する必要があります。

「起業の成功方法を知りたい」という関心から一歩進み、どのような要因が事業の意思決定や成長に関係しているのかを明らかにすることが重要です。

Shutaro Takeda准教授：技術とアントレプレナーシップ

Shutaro Takeda准教授は、環境・エネルギー、サステナビリティ、アントレプレナーシップ、核融合などを専門分野とする教員です。

ご提供いただいた公式プロフィールの情報によると、2019年に京都フュージョニアリング株式会社を創業し、核融合技術の実現を目指した事業に取り組んできた経歴が紹介されています。

また、京都大学でエネルギー科学の博士号を取得し、ハーバード大学でサステナビリティ学の修士号を取得したほか、国際機関などでの経験も紹介されています。

このような経歴は、専門的な技術をどのように社会へ実装し、事業として発展させていくのかを考えるうえで参考になります。

特に、研究開発に長い時間や大きな資金が必要となる技術分野では、一般的なサービス事業とは異なる課題が生じる場合があります。

技術開発と事業化の関係や、社会課題を解決するための事業のあり方に関心がある方にとって、注目したい専門分野です。

ディープテック・スタートアップを研究する

ディープテックとは、科学的な研究成果や高度な技術を基盤として、新しい製品やサービスの実現を目指す領域を指す言葉です。

例えば、エネルギー、ロボティクス、先端材料などの分野では、研究開発の成果を事業として成立させるまでに、さまざまな課題が生じることがあります。

技術的に優れた成果が得られても、それだけで事業が成功するとは限りません。製品化に必要な資金、顧客の需要、規制への対応、事業化までの期間など、複数の要素を考える必要があります。

研究テーマとしては、「研究開発型スタートアップは、技術開発と市場開拓をどのように両立させているのか」「高度な技術を持つ企業は、事業化の初期段階でどのような課題に直面するのか」といった問いが考えられます。

技術を開発することと、その技術を社会で利用できる形にすることの違いを理解することが重要です。

サステナビリティと起業を結びつける

環境やエネルギーなどの社会課題を解決するために、起業という方法を選択することも考えられます。

例えば、再生可能エネルギーの利用を広げるサービスや、資源の有効活用を支援する仕組みなど、社会課題と事業活動を結びつける方向があります。

このような事業では、利益を生み出すことだけでなく、どのような社会的な価値を実現するのかを考える必要があります。

研究テーマとしては、「環境技術を事業化する際に、どのような課題が生じるのか」「サステナビリティを重視するスタートアップは、どのような事業モデルを構築しているのか」といった問いが考えられます。

社会課題の解決と事業の持続可能性をどのように両立させるのかという視点は、起業を研究するうえでも重要です。

堀江新氏：技術開発と企業経営の接点

堀江新（Arata Horie）氏は、身体情報学、ハプティクス、ヒューマンコンピュータインタラクション（HCI）などを専門分野とする教員として紹介されています。

また、ご提供いただいた公式プロフィールの情報では、commissure Inc.の代表取締役兼CTOを務める経歴も紹介されています。

CTOは、一般に企業の技術開発や技術戦略に関わる責任者を指します。

技術を基盤とするスタートアップでは、優れた技術を開発することに加えて、その技術をどのような製品やサービスへ発展させるのかという判断が重要になります。

例えば、研究室で開発した技術が、実際の利用者にとって必要なものなのか、どのような利用場面で価値を発揮するのかを検討する必要があります。

技術開発と事業化の関係を考えたい方にとって、研究と企業経営の両方に関わる経歴は参考になるでしょう。

技術を事業化する際に考えたいこと

新しい技術を開発したとしても、それがそのまま事業として成立するとは限りません。

例えば、触覚を利用した新しいインターフェースを開発した場合、その技術がどのような場面で必要とされるのかを考える必要があります。

教育、医療、エンタテインメント、産業機器など、利用する分野によって求められる性能や使いやすさは異なります。

また、技術を利用する人と、実際に費用を負担する人が異なる場合もあります。

そのため、技術の性能だけでなく、利用者、顧客、利用場面、事業としての継続可能性を整理することが重要です。

大学院で技術と事業化の関係を研究する場合には、こうした複数の視点を組み合わせて考えることができます。

水口哲也氏：クリエイティブと起業

水口哲也氏は、映像、音、触覚などを組み合わせた体験表現や、シナスタジア（共感覚）をテーマとする創作活動で知られています。

ご提供いただいた公式プロフィールの情報では、エンハンスの代表やエッジ・オブの共同創業者兼CCOなど、企業経営や事業活動に関わる経歴も紹介されています。

ゲームやエンタテインメント、デジタルコンテンツなどの分野では、技術と創造性を組み合わせることで、新しい体験や市場を生み出すことが考えられます。

例えば、VRや触覚技術を利用した新しいコンテンツを開発する場合、作品としての完成度だけでなく、利用者へどのような価値を提供するのか、どのような形で事業として展開するのかという視点も重要です。

クリエイティブな活動を事業として発展させたい方にとって、参考になる経歴といえるでしょう。

コンテンツビジネスとスタートアップ

起業というと、ITサービスや製造業などを思い浮かべる方もいるかもしれません。しかし、ゲーム、映像、音楽、デジタルアートなどのコンテンツ分野でも、起業という選択肢があります。

コンテンツビジネスでは、作品を制作することだけでなく、どのような体験を提供するのか、どのような利用者に届けるのか、どのような形で継続的に価値を提供するのかを考える必要があります。

例えば、VRを利用した新しいエンタテインメントサービスを構想する場合、技術的な実現可能性、体験の魅力、利用者の需要、事業としての成立可能性などを検討することが重要です。

研究テーマとしては、「新しい体験型コンテンツは、どのような条件で利用者に受け入れられるのか」「デジタルコンテンツの体験設計は、利用者の継続利用にどのような影響を与えるのか」といった問いが考えられます。

起業を目指すならビジネスモデルを考える

起業を研究テーマに結びつける際には、ビジネスモデルについて考えることも重要です。

ビジネスモデルとは、誰にどのような価値を提供し、その価値をどのような仕組みで事業として成立させるのかという考え方です。

例えば、教育サービスを開発する場合、利用者は学習者であっても、費用を負担するのは保護者や学校、企業などになる可能性があります。

また、企業向けのサービスでは、実際に利用する従業員と、導入を判断する経営者や管理職が異なる場合があります。

このように、利用者と顧客を区別して考えることは、事業構想を具体化するうえで重要です。

大学院で研究する場合には、ビジネスモデルを作ることだけでなく、そのモデルがどのような条件で成立するのかを検証するという方向も考えられます。

プロトタイプを利用した事業アイデアの検証

新しいサービスや製品を構想する際には、最初から完成品を作るのではなく、試作品を制作して検証する方法があります。

こうした試作品は、プロトタイプと呼ばれます。

例えば、AIを利用した学習支援サービスを考えている場合、すべての機能を備えたシステムを開発する前に、主要な機能だけを試作して利用者の反応を確認することができます。

また、VRを利用したサービスであれば、簡単な体験を制作し、利用者がどのような価値を感じるのかを調べることも考えられます。

大学院で研究として取り組む場合には、試作品を制作することだけでなく、その試作品を使って何を検証するのかを明確にすることが重要です。

例えば、「利用者のどのような課題が解決されるのか」「どのような機能が利用意欲に影響するのか」といった問いを設定することで、事業構想と研究を結びつけることができます。

起業と研究は同じではない

起業を目指して大学院へ進学する場合には、事業活動と学術研究の違いを理解しておく必要があります。

事業活動では、顧客へ価値を提供し、継続的に事業を成立させることが重要になります。

一方、学術研究では、先行研究を踏まえて問いを設定し、適切な方法で検証し、新しい知見を得ることが重要です。

例えば、「新しい教育サービスを立ち上げたい」という目標だけでは、研究テーマとして十分に具体化されていない場合があります。

そこで、「生成AIによる学習支援は、学習者の継続的な学習行動にどのような影響を与えるのか」といった問いへ発展させることが考えられます。

事業として実現したいことと、研究によって明らかにしたいことを区別しながら考えることが重要です。

起業経験がある人は何を研究テーマにできる？

すでに起業を経験している方の場合には、事業活動の中で直面した課題から研究テーマを考えることができます。

例えば、顧客獲得が難しかった経験、事業の方向転換を行った経験、組織が成長する過程で生じた問題などです。

こうした経験を振り返り、「なぜその問題が起きたのか」「他の企業でも同じ問題が起きるのか」「どのような条件で異なる結果が生まれるのか」と考えることで、研究上の問いへ発展させることができます。

ただし、自社の課題を解決することだけを目的にするのではなく、他の企業や組織にも参考になる可能性のある問いへ整理することが重要です。

起業経験がなくても研究できる？

将来的に起業したいと考えているものの、まだ具体的な事業経験がない方もいるでしょう。

その場合には、まず自分がどのような課題を解決したいのかを整理することから始めるとよいでしょう。

例えば、教育、医療、環境、地域、エンタテインメントなど、自分が関心を持つ分野の中で、どのような問題が存在するのかを調べてみます。

そのうえで、既存のサービスや研究を確認し、どのような課題が残されているのかを考えます。

起業経験がないことだけで研究の可能性が決まるわけではありません。重要なのは、問題意識を具体化し、その問題を研究するためにどのような知識や方法が必要なのかを整理することです。

KMDとKBSの違いをどう考える？

起業やスタートアップに関心がある場合には、KMDだけでなく、慶應義塾大学大学院経営管理研究科（KBS）も検討対象になることがあります。

KBSは、経営管理や経営学を中心とした専門的な学びを提供するビジネススクールです。

一方、KMDは、テクノロジーやデザイン、メディアなどを横断的に扱う研究科です。

例えば、経営戦略、組織運営、財務などを体系的に学びたい場合には、KBSの教育内容が自分の目的に近い可能性があります。

一方、新しい技術やサービスを開発し、その体験設計や社会実装を研究したい場合には、KMDの研究環境が候補になる可能性があります。

ただし、研究科の名称だけで判断するのではなく、カリキュラムや教員の専門分野、研究プロジェクトなどを比較することが重要です。

社会人が起業を目指してKMDへ進学する場合

社会人として働きながら、将来的な起業を見据えて大学院進学を考える方もいるでしょう。

その場合には、研究テーマや入試制度だけでなく、入学後の時間の使い方についても確認する必要があります。

大学院では、授業への参加だけでなく、研究指導、調査、制作、プロジェクト活動などに時間が必要になる場合があります。

また、起業準備を同時に進める場合には、事業活動と研究活動の両方に取り組むことになります。

そのため、仕事を続けながら進学するのか、起業準備へ時間を使うのか、研究活動をどの程度優先するのかを具体的に考えておくことが重要です。

授業時間や研究活動の進め方は年度や履修内容によって異なるため、最新の公式情報を確認しましょう。

研究計画書では「事業アイデア」を研究上の問いに変える

起業を目指してKMDを志望する場合には、研究計画書の中で、事業アイデアと研究上の問いを区別することが重要です。

例えば、「AIを利用した教育サービスを立ち上げたい」という構想がある場合、それだけでは事業計画に近い内容になります。

そこで、「生成AIによる個別フィードバックは、学習者の学習継続にどのような影響を与えるのか」といった問いへ具体化することが考えられます。

また、「VRを利用した新しいエンタテインメント事業を立ち上げたい」という構想であれば、「触覚提示を組み合わせたVR体験は、利用者の没入感にどのような影響を与えるのか」といった研究テーマへ発展させることもできます。

重要なのは、事業として実現したいことを出発点にしながら、大学院で何を明らかにしたいのかを具体化することです。

志望理由書ではなぜKMDなのかを説明する

起業への意欲が強い場合、志望理由書でも「将来起業したい」「自分の会社を作りたい」という目標を中心に書いてしまうことがあります。

しかし、起業を目指すことだけでは、なぜKMDへ進学する必要があるのかを十分に説明できない場合があります。

例えば、自分が解決したい社会課題や事業上の問題を整理し、その問題に取り組むために必要な技術や研究方法を考えます。

そのうえで、KMDの教員の専門分野や研究プロジェクトと、自分の問題意識との接点を具体的に説明します。

「起業したいからKMDへ進学する」という説明から、「この課題を研究し、将来的に社会実装へつなげたい。そのためにKMDの研究環境が必要である」という説明へ発展させることが重要です。

教員の起業経験と研究指導体制は分けて考える

KMDの教員プロフィールには、企業経営や起業に関わる経歴が紹介されている場合があります。

こうした経歴は、研究テーマや将来の進路を考えるうえで参考になります。しかし、起業経験を持つ教員であれば、必ず起業支援や経営指導を受けられるというわけではありません。

また、兼任教員や特任教員などについては、研究科での教育活動への関わり方や、修士課程での研究指導を担当できるかどうかを確認する必要があります。

教員の経歴と、実際に受けられる研究指導の内容は分けて考えることが重要です。

出願前には、最新の公式プロフィールや研究科の案内を確認し、必要に応じて説明会などの機会を活用しましょう。

研究プロジェクトから事業化の可能性を考える

起業・スタートアップに関心がある場合には、教員の専門分野だけでなく、研究プロジェクトの内容も確認することをおすすめします。

例えば、新しい技術を開発する研究プロジェクトであれば、その技術がどのような社会課題の解決につながるのかを考えることができます。

また、サービスデザインやユーザー体験に関する研究であれば、利用者の課題をどのように把握し、解決策を設計するのかという視点が参考になります。

ただし、研究プロジェクトが存在することと、そこから起業できることは同じではありません。

研究成果の事業化には、知的財産の扱い、資金、顧客の需要、関係者との調整など、さまざまな条件が関係します。

研究活動と事業活動をどのように結びつけられるのかについては、実際の研究環境や制度を確認する必要があります。

起業支援制度や学内の関連情報も確認する

大学院で起業を目指す場合には、研究科の教育内容だけでなく、大学全体の起業支援に関する情報も確認しておくとよいでしょう。

例えば、起業に関するイベントや相談機会、事業アイデアを発表する場などが設けられている場合には、事業構想を具体化するための参考になります。

ただし、こうした制度の対象者や利用条件は、それぞれ異なる可能性があります。

KMDの学生がどのような制度を利用できるのか、研究科内でどのような支援や活動が行われているのかについては、最新の公式情報を確認してください。

起業を目的に進学する場合には、研究指導と起業支援を区別しながら、自分に必要な環境を調べることが重要です。

出願前に確認したいポイント

KMDで起業・スタートアップに関連する研究を希望する場合には、まず自分がどのような課題を解決したいのかを整理しましょう。

そのうえで、技術開発、サービスデザイン、経営戦略、社会実装など、どの方向から研究したいのかを具体化します。

次に、教員の専門分野や研究プロジェクトを確認し、自分の研究テーマとの接点を探します。

また、出願資格、提出書類、英語に関する要件、研究計画の扱いなどについては、必ず受験年度の募集要項を確認してください。

教員への事前連絡や研究指導体制についても、最新の公式情報を確認しておく必要があります。

起業への意欲だけでなく、大学院で何を研究し、その成果を将来的にどのような形で社会へ生かしたいのかを説明できるようにしておきましょう。

まとめ

慶應義塾大学大学院メディアデザイン研究科（KMD）で起業・スタートアップに関連する研究を考える場合には、起業家活動や経営戦略だけでなく、技術開発、サービスデザイン、コンテンツ、サステナビリティなど、複数の方向性から研究テーマを探すことが重要です。

Jungeun Elly Kim氏の専門分野である起業家活動やスタートアップ戦略は、企業の成長や経営上の意思決定を考えるうえで参考になります。また、Shutaro Takeda准教授の専門分野であるアントレプレナーシップや環境・エネルギーは、技術の事業化や社会課題の解決と接点があります。

さらに、堀江新氏の技術開発と企業経営に関わる経歴や、水口哲也氏のクリエイティブ活動と事業経営に関わる経歴も、研究成果や創造的な活動を社会へ展開する方法を考えるうえで参考になるでしょう。

重要なのは、「起業したい」という目標だけで研究科を選ぶのではなく、「どのような課題を解決し、そのために何を研究したいのか」という問いを具体化することです。

そのうえで、各教員の最新の研究活動や研究プロジェクト、研究指導体制を確認し、自分の問題意識と接点のある研究環境を探していきましょう。

---

※本記事はご提供いただいたKMD公式サイトの教員情報をもとに作成しています。教員の所属・職位・専門分野・研究指導体制、研究プロジェクト、入試制度などは変更される場合があります。受験を検討している方は、必ず慶應義塾大学大学院メディアデザイン研究科の公式サイトおよび最新の入学試験要項をご確認ください。

志樹舎 では、大学院入試の各種対策に特化した専門性の高いサポートを行っています。
院試受験でお困りの方は、 無料相談 にお気軽にお申し込みください。

---

※この記事は専門家による監修のもと執筆されています。